2020.11.11

老後に賃貸と持ち家ではどう違う?メリット・デメリットを解説

updated:2021.09.28

賃貸暮らしをしていると、老後に向けて自宅を購入すべきか悩むのではないでしょうか。賃貸か持ち家かによって、老後の生活においてそれぞれメリット・デメリットがあるので、ライフスタイルに応じてどちらがいいかは変わってきます。

老後に持ち家があることで、老後の生活費が不足したときに資金調達手段として活用できるかもしれません。そのため、老後に賃貸と持ち家のどちらで暮らすかは、老後資金も考慮して選択することが大切です。

今回は、賃貸と持ち家で老後の生活がどう違うかについて解説します。

老後に賃貸で暮らすメリット・デメリット

老後に賃貸で暮らす主なメリット・デメリットは以下の通りです。

賃貸のメリット

老後の賃貸暮らしには、以下のようなメリットがあります。

  • メンテナンス費用がかからない
  • 災害リスクがない

自宅の老朽化や設備の故障などにより物件設備の交換が必要になった場合、賃貸であれば、物件の所有者であるオーナーがメンテナンス費用を負担してくれます。そのため、突発的な支出が生じる可能性は少ないでしょう。

また、地震や台風などの災害で建物に被害が出たときも、修繕にかかる費用はオーナー負担です。被災して住めない状態になった場合は、住めるようになるまで家賃を払う必要もありません。ただし、家財はオーナーに補償してもらえないため、火災保険に加入して備えておく必要があります。

このように、賃貸であれば自宅にかかる定期的なメンテナンスコストや突発的に発生する災害のリスクを回避できるメリットがあります。

賃貸のデメリット

一方で、老後の賃貸暮らしには、以下のようなデメリットもあります。

  • 家賃の支払いが一生続く
  • 契約・更新できない可能性がある

老後に賃貸で暮らす場合には、家賃の支払いが一生続くことになります。そのため、老後資金に余裕がある場合には問題ありませんが、老後の生活資金を確保していないと家計収支が立ち行かなくなり、最悪の場合は老後破綻になりかねません。

また、賃貸で暮らす場合は高齢になって安定収入がなくなると、信用上の問題から契約が更新できなくなる恐れもあります。高齢になるほど保証人を求められるケースが増えてくるため、家族など頼める人がいないと契約や更新を断られる可能性があります。

なお、老後の生活ではバリアフリー対応が必要になることもありますが、賃貸は内装や間取りの仕様変更ができません。一方で、賃貸であれば、自身の状況に応じた高齢者向け住宅へ転居する選択肢があるので一概にデメリットとはいえないでしょう。

老後の生活に配慮した賃貸物件の選び方

老後に賃貸で暮らす場合は、以下のような点を考慮して物件を選ぶと良いでしょう。

家計に合った物件を選ぶ

老後に賃貸で暮らす場合、自身の家計に合った物件を選ぶことが重要です。特に、家賃に関しては、住み続ける限り一生支払わなければならず大きな負担となるため、家計とのバランスを考慮する必要があります。老後は収入が年金のみとなり、働いていた頃の給与収入よりも少なくなることが一般的です。自身の家計に見合った家賃でなければ、生活費を圧迫したり老後資金の不足に繋がる可能性があります。そのため、自身の収入や貯蓄額、ライフプランを考慮した上で家計に見合った物件を選ぶようにしましょう。また、断捨離をしてワンサイズ小さな物件を選ぶなど、家賃を抑えるために工夫をすることも一つの方法です。

バリアフリーが充実している物件を選ぶ

老後に賃貸で暮らす場合は、バリアフリーが充実している物件を選ぶことをおすすめします。例えば、段差が多い家や広すぎる家は移動が大変であり、大きな負担となります。さらに、現在は元気であっても高齢になるにつれて予期せぬ怪我や病気のリスクが高まりますので、将来的に体が不自由になってしまう可能性もあります。そのような場合に、バリアフリーが充実している物件を選択しておくことで、転居をする必要が無く今までの住まいで生活を続けることが可能です。安全、快適に長く暮らすためにも、現在の健康状態や将来的なリスクを踏まえた上で、物件を選ぶと良いでしょう。

周辺の環境が充実している物件を選ぶ

老後に賃貸で暮らす場合、周辺の環境が充実しているかも確認するようにしましょう。特に、スーパーや病院、公共施設など日常的に利用する施設が近くにあるかを確認すると良いでしょう。これらの施設が自宅から遠い場合、毎日の生活に影響し、大きな負担となってしまいます。加えて、周辺に騒音や臭いなど将来的にトラブルに繋がりそうな施設が無いかもチェックしておくことで、事前にトラブルを回避することができます。老後に住む賃貸物件は、物件だけでなく、周辺環境も考慮した上で選択すると良いでしょう。

老後に持ち家で暮らすメリット・デメリット

老後に持ち家で暮らすメリット・デメリットは以下の通りです。

持ち家のメリット

持ち家には以下のようなメリットがあります。

  • 住居費の負担が小さい
  • 内装や間取り変更が自由にできる

持ち家は、住宅ローンを完済していれば、住居費の負担が少なく済みます。住宅ローンの返済以外に固定資産税や修繕費用は必要ですが、賃貸のように毎月家賃を支払う必要はありません。そのため、持ち家は長生きするほど、賃貸よりも経済的なメリットがあると言えるでしょう。

また、持ち家であれば、リフォームやリノベーションが自由にできます。引っ越しをしなくても、ライフスタイルの変化に応じて自分に合った住環境を整えられるのは、持ち家ならではのメリットといえるでしょう。

持ち家のデメリット

一方で、持ち家には以下のようなデメリットもあります。

  • 災害リスクがある
  • メンテナンス費用がかかる
  • 簡単に引っ越しできない

持ち家は、地震や台風などで建物に被害を受けた場合、修繕費用を自身ですべて負担しなくてはなりません。修繕費用は保険金でまかなうことも可能ですが、被害の状況によっては、住める状態になるまで時間がかかります。また、設備は定期的なメンテナンス費用が発生します。

持ち家は、賃貸に比べて簡単に引っ越しができないのもデメリットです。体調が悪くなって高齢者向け住宅に移りたいと思っても、持ち家があると簡単には決断できないでしょう。

老後に資金が足りない場合の選択肢

老後に賃貸と持ち家のどちらで暮らすかは、ライフスタイルだけでなく、老後資金も考慮して選ぶことが大切です。賃貸ならメンテナンス費用がかからず、災害リスクを回避できますが、一生家賃を払い続けなくてはなりません。そのため、持ち家よりも多くの資金を準備する必要があります。

しかし、持ち家であれば老後資金が不足したとしても、自宅を売却してまとまった資金を手に入れることが可能です。また、売却以外にもリースバックを活用して資金調達できます。

リースバックを利用すれば、売却によってまとまった資金を手に入れながら、家賃を払うことで同じ家に住み続けられるので、老後に持ち家である時に発生するデメリットを回避できます。また、持ち家は相続争いが起こることもありますが、リースバックなら自宅の所有権がリースバック運営会社に移転するため、相続対策として活用できる側面もあります。

持ち家を売却しても賃貸として住み続けるSBIスマイルのリースバック

老後資金対策として、リースバックを利用する場合は、SBIスマイルのリースバック「ずっと住まいる」がおすすめです。「ずっと住まいる」には、以下のような特徴があります。

SBIグループの資金力

SBIスマイルは東証一部のSBIグループのグループ会社です。十分な資金力があり、売却時の支払いを一括で行っておりますので、迅速に資金を確保できます。また、リースバック運営会社の倒産によって、賃貸借契約期間中に無断で物件を売却されてしまう等、業績不振や倒産を原因とするトラブルを心配することなく取引ができますので、安心して取引をすることができます。

家賃変動なし

SBIスマイルの「ずっと住まいる」なら、賃貸開始から終了まで家賃の変動がありません。そのため、将来的な家賃の支払いについての見通しを立てやすく、安心して取引をすることができます。

一級建築士による建物検査

SBIスマイルの「ずっと住まいる」は、事前に一級建築士が建物検査を行います。そのため、売却後に不具合が見つかるといったトラブルを心配せず、老後の住まいに安心を確保できます。

透明性のある料金体系

SBIスマイルの「ずっと住まいる」は、将来売却するときの事務手数料や、賃貸として住み続けたときの敷金・礼金・更新料がかからないため、老後の生活を安定化することができます。

顧客と直接取引

SBIスマイルの「ずっと住まいる」は、顧客との直接取引のため、仲介手数料はかかりません。また、個々の状況や要望に合わせて、家賃や賃貸期間、売買価格などを柔軟に設定することができます。

まとめ

老後に賃貸と持ち家のどちらで暮らすにしてもそれぞれメリット・デメリットがあり、どちらが合っているかはライフスタイルによって異なります。一方で、持ち家であれば、老後資金が足りない場合に自宅を活用して資金調達できる可能性がありほか、そもそも持ち家であるという安心感もあるでしょう。老後に賃貸と持ち家のどちらで暮らすかは、老後資金も考慮して選択しましょう。

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執筆者紹介

「金融/不動産知恵袋」編集部
金融や不動産に関する基本的な知識から、ローンの審査や利用する際のポイントなどの専門的な情報までわかりやすく解説しています。宅地建物取引士、貸金業務取扱主任者、各種FP資格を持ったメンバーが執筆、監修を行っています。

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